飲食店や美容サロンを探すように、インターネットで医療機関を検索する時代。病院やクリニックも、提供する治療や検査、設備の充実、患者への思いなどさまざまな情報発信の場として、ホームページなどのウェブサイトを活用しているかと思います。そこで忘れてはならないのが、医療広告ガイドライン。ガイドラインに反したウェブサイトを取り締まる目的で、厚生労働省は医療機関ネットパトロールを強化しており、不適切な医療情報をインターネットに掲載してしまうと行政指導が入ることも。何より患者に不利益を与えることになりかねません。そこで本コラムでは、医療広告ガイドラインでおさえておきたいポイントを、全10回にわたって解説していきます。

第1回は医療広告を取り巻く背景とガイドラインの概要をお届けします。

美容医療のトラブル多発を背景に、医療広告の法規制が厳格化

多くの人が、病院やクリニック探しにインターネットの情報を参考にしています。ドクターズ・ファイル編集部が2020年7月に実施した調査（※）では、「医療機関を探すためにインターネットを活用する」と回答した割合はなんと100％でした。気になる症状や治療方法、治療費、健康法など、医療・ヘルスケアのさまざまな情報を、インターネットで得ようとしている人も多く、そのニーズに応えるように、各メディアは医療をテーマにした記事を次々と配信しています。

一方で、主に美容医療サービスを受けた消費者からトラブルの報告が相次ぎました。また、心ないメディアにおける記事のねつ造によって、インターネット上の医療・ヘルスケア情報の信ぴょう性が疑われるようになりました。そうしたことを背景に、2018年6月に「医療広告ガイドライン」が大幅に改訂。以下の主な変更点が、病院・クリニックの運営に大きな影響を与えたかと思います。

2020.11